CONTENTS沿革?歴史
茨城大学は、昭和24年（1949年）5月31日国立学校設置法（昭和24年法律第150号）により、旧制の水戸高等学校?茨城師範学校?茨城青年師範学校及び多賀工業専門学校を包括し、文理学部?教育学部?工学部の3学部からなる新制大学として発足しました。
沿革の概要は、次のとおりです。
| 昭和27年4月 | 茨城県立農科大学を国に移管し、本学農学部設置 |
|---|---|
| 昭和30年6月 | 五浦美術文化研究所設置 ※ |
| 昭和30年7月 | 工業短期大学部併設 |
| 昭和42年6月 | 文理学部を改組し、人文学部?理学部?教養部設置 |
| 昭和43年4月 | 大学院工学研究科（修士課程）設置 |
| 昭和44年1月 | 地域総合研究所設置 ※ |
| 昭和45年4月 | 大学院農学研究科（修士課程）設置 |
| 昭和48年4月 | 保健管理センター設置 |
| 昭和54年4月 | 大学院理学研究科（修士課程）設置 |
| 昭和60年4月 | 東京農工大学大学院連合農学研究科（博士課程）の構成大学となる |
| 昭和63年4月 | 大学院教育学研究科（修士課程）設置 |
| 平成元年5月 | 共同研究開発センター設置 |
| 平成3年4月 | 大学院人文科学研究科（修士課程）設置 機器分析センター設置 |
| 平成4年4月 | 生涯学習教育研究センター設置 |
| 平成5年3月 | 工業短期大学部を廃止 |
| 平成5年4月 | 大学院工学研究科（博士課程）設置 |
| 平成7年4月 | 大学院工学研究科（博士課程）を大学院理工学研究科（博士課程）に名称変更 大学院理学研究科（修士課程）を廃止し、大学院理工学研究科（博士課程）に再編成 |
| 平成8年3月 | 教養部を廃止 |
| 平成8年4月 | 大学教育研究開発センター設置 ※ |
| 平成9年4月 | 広域水圏環境科学教育研究センター設置 |
| 平成11年4月 | 遺伝子実験施設設置 |
| 平成13年4月 | 留学生センター設置 |
| 平成14年4月 | 学生就職支援センター設置 ※ |
| 平成16年4月 | 国立大学法人茨城大学設立 |
| 平成17年7月 | 学術情報局設置 同局に図書館及びIT基盤センター設置 |
| 平成18年4月 | 大学教育研究開発センターを大学教育センターに改組 |
| 平成18年5月 | 入学センター及び地球変動適応科学研究機関設置 |
| 平成18年10月 | 農学部附属農場を附属フィールドサイエンス教育研究センターに改組 |
| 平成20年4月 | フロンティア応用原子科学研究センター設置 |
| 平成21年5月 | 産学官連携イノベーション創成機構設置 宇宙科学教育研究センター設置 |
| 平成22年4月 | 教育振興局、学術振興局設置 |
| 平成25年4月 | 社会連携センター設置 |
| 平成28年4月 | 全学教育機構設置 全学教職センター設置 大学院教育学研究科（専門職学位課程）設置 |
| 平成28年5月 | 入学センターを廃止し、アドミッションセンター設置 |
| 平成29年4月 | 人文社会科学部設置 人文科学研究科（修士課程）を人文社会科学研究科（修士課程）に名称変更 教育振興局、大学教育センター、留学生センター、学生相談センター、学生就職支援センターを廃止し、全学教育機構に再編成 |
| 平成30年1月 | 研究?産学官連携機構の設置 |
| 平成30年4月 | 農学部附属フィールドサイエンス教育研究センターを農学部附属国際フィールド農学センターに名称変更 |
| 平成30年9月 | 日越大学気候変動?開発プログラム開講 |
| 令和元年5月 | 茨城大学創立70周年記念式典挙行 |
| 令和2年4月 | 広域水圏環境科学教育研究センター、地球変動適応科学研究機関を廃止し、地球?地域環境共創機構に再編成 |
| 令和3年4月 | 大学院人文社会科学研究科、大学院教育学研究科を改組 |
| 令和4年4月 | IT基盤センターを廃止し、情報戦略機構を設置 |
| 令和5年4月 | カーボンリサイクルエネルギー研究センターを設置 機器分析センターを研究設備共用センターに組織変更 |
| 令和6年4月 | 学部等連係課程実施基本組織として「地域未来共創学環」を開設 フロンティア応用原子科学研究センターを原子科学研究教育センターに組織変更 教学イノベーション機構、スチューデントサクセスセンター、グローバルエンゲージメントセンターを設置 全学教育機構を廃止 |
※印は、学内措置で設置した施設を示す。